戦後東アジアの秩序はアメリカが作った - ハルノートを突き付けられた日本 - 中国を中心とするアジアの考え方の終焉

Photo by Unknown (licensed under CC0 1.0)

アジアの中心を中国とした国際秩序

戦後を見てみると明らかなのは、アジアは中国中心で回そうと国際社会が考えたのは明らかだ。国連の常任理事国に中国がいることで説明が出来る。国連とは戦勝国同盟のようなもので、敵国日独伊に対峙し世界平和を構築することが当初の目的だった。中国は戦勝国なんかじゃない。欧州から租界による分割統治のような状態で、日中戦争で日本に全く歯が立たなかった。しかし日本の降伏文書となるポツダム宣言には中国が名を連ねている。

参戦を求めたアメリカ

大戦中に既に冷戦が始まっており戦後国際秩序に米国は取り残されることを嫌った。米国はフィリピンくらいしかアジアで利権が無く戦争には興味が無かったが、戦争が終結に向かい戦後の発言権を得る為に参加を求めた。ＡＢＣＤ包囲網を先導し日本を兵糧攻めにする中で事実上の最後通牒と言われるハルノートの通達後、真珠湾攻撃を皮切りに太平洋戦争が始まる。米国の参戦の理由はそのようなものだ。日本のアジアでの戦いは欧州植民地主義との戦いであり、米国は大義名分が必要だった。そこで作られたものが「侵略者日本を倒す正義の戦い」というストーリーだ。４００年来のアジアへの侵略者とは白人である。

変更された計画

日本の抵抗があまりにも強く、米国はいよいよソ連の参戦を求める。日ソ中立宣言を破棄して参戦してくれということだ。その中でルーズベルトが死去した。後にトルーマンが大統領となり原爆の研究の存在を知ることになる。原爆は大統領のみが知る国家機密であり副大統領すら知らないものだった。トルーマンの計画は変更され、ソ連の参戦を待たずに日本に原子爆弾を投下することを選択する。ソ連を排除しアジアの戦争を米国が阻止したということになるからだ。このことは日本に対する降伏文書の提案の中に、天皇の地位を保全するという文字が削除された経緯があることが米国機密文書の公開によって明らかになった。戦争終結の交渉は既にソ連を通じて行われており、日本側の要求は天皇の地位保全が絶対的であり、当初の降伏文書には保全されることが書かれていた。

正義の戦争とは

そもそも米国が大東亜戦争に参加する理由はどこにも無い。米国は正義の戦争というストーリーを作り上げた、戦争に正義と不正義が存在するようなプロパガンダが当然に行われるのはこの時からであり、常に米国が主導する。戦争に正義も何もあるはずが無い。

人口以上を虐殺？

南京軍事法廷では南京市の人口以上の人々が虐殺されたという判決が下り、戦後中国が国際社会の中で常任理事国としての地位を説明するに大事なカードとして使われた。中国は戦争被害国であり戦勝国だという立ち位置だった。これに便乗したのが韓国や北朝鮮だった。彼らは戦争自体をしていないのに架空の戦争被害を訴えることで戦勝国側の立場に座ろうとした。韓国は今でもアジアのユダヤ人と自認している。

再評価される歴史

これらのことは米国の機密文書が機密期間を経過し開示されることで明らかになって来たことであり、むしろ日本人も知らなかった事実を元にしている。近年米国であの戦争の再評価が始まっていると言うことであり、慰安婦問題も例外ではない。親日の米国人が最近急増しているのも理由の一つだろうか。つまり何が言いたいかと言えばこれらの歴史観は米国が作り上げたものであり、便乗したのが中国、韓国、北朝鮮という構図となっている。つまり米国が再評価を行っている以上、過去の架空のストーリーに戻ることは無いということだ。