東條英機の遺言から見る大東亜戦争 - 戦犯とは戦勝国連合裁判での判決
2023-10-04 カテゴリー:日本Photo by catalog.archives.gov (licensed under CC0 1.0)
クリック応援よろしくお願いします。
国際軍事裁判所憲章は事後法
終戦にあたり日本は無条件降伏をし、連合国による裁判を受ける事になった。この裁判とは国際軍事裁判所憲章に基づき極東軍事裁判所憲章が作成され、それを元に行われた。極東軍事裁判所憲章は1946年1月19日であるから完全に終戦後に作られたルールであり、基となった国際軍事裁判所憲章は日本の降伏の僅か1週間前の1945年8月8日にイギリス、フランス、アメリカ合衆国、ソビエト連邦の連合国4ヵ国がロンドンで調印したもの。つまり完全な事後法であり、A-C級戦犯について定められたもので日本を裁くために作成されたものです。
開戦の時のことを思い起こすと実に断腸の思いがある。今回の処刑は個人的には慰められるところがあるけれども、国内的な自分の責任は、死をもって償えるものではない。しかし国際的な犯罪としては、どこまでも無罪を主張する。力の前に屈した。自分としては、国内的な責任を負うて、満足して刑場に行く。ただ同僚に責任を及ぼしたこと、下級者にまで刑の及びたることは、実に残念である。天皇陛下および国民に対しては、深くおわびする。
東亜の諸民族は、今回のことを忘れて将来相協力すべきものである。東亜民族もまた他の民族と同様の権利をもつべきであって、その有色人種たることをむしろ誇りとすべきである。インドの判事には、尊敬の念を禁じ得ない。これをもって東亜民族の誇りと感じた。
米国の指導者は、大きな失敗を犯した。日本という赤化の防壁を破壊し去ったことである。いまや満州は赤化の根拠地である。朝鮮を二分したことは東亜の禍根である。米英はこれを救済する責任を負っている。
憲章調印2日前と翌日に投下された原爆
法の不遡及は近代法の基本中の基本であり、法律制定前の事案を新しい法律が裁くことはできない。しかも国際軍事裁判所憲章の調印の2日前に広島に、翌日には長崎に原爆が投下されている。